医療保険はいらない。でも医師賠償責任保険だけは自分で入る理由

ぼくは、保険をほとんど持っていない。生命保険も、医療保険も入っていない。それでも、医師賠償責任保険（医賠責）だけは、自分のお金で入り続けている。

一見矛盾しているようだが、ここにはぼくなりの一貫した基準がある。今日はその話をしたい。

保険を選ぶ基準は、ひとつだけ

ぼくが保険に入るかどうかを決める基準は、ひとつしかない。

「起きる確率は低くても、起きたら人生が終わる規模のものにだけ、保険をかける」——これだけだ。

逆に言えば、貯蓄や公的制度で吸収できる範囲のことには、保険をかけない。医療費がその典型だ。日本には高額療養費制度があり、どれだけ大きな病気をしても自己負担には上限がある。だから、ぼくは医療保険を持たない。この話は別の記事に書いた。

生命保険も同じ考え方で整理して、今は解約している。

なぜ医師賠責だけは外せないのか

医療訴訟の賠償額は、ときに億単位になる。

勤務医個人の責任が問われ、賠償額が3億円を超えた判決もある。脳に重い後遺障害が残り、寝たきりになったケースだ。脳性麻痺の事案などでも、2億円近くになることは珍しくない。

しかも、この金額は「被害者が誰か」ではほとんど変わらない。賠償額は後遺障害の重さや将来の介護費用をもとに、交通事故とほぼ同じ基準で計算されるからだ。つまり、どの診療科の、どんな医師にも、億単位の賠償は起こりうる。

もうひとつ、知っておいてよかった事実がある。医賠責では、裁判になったときの弁護士費用などの争訟費用が、原則として賠償金の支払限度額とは別枠で補償される。「上限額を弁護士費用で削られて、肝心の賠償に足りなくなる」ということが起きにくい設計だ。

だから、医賠責はぼくの基準にぴったり当てはまる。ここにはお金を払う価値がある。

病院が入っているのに、なぜ個人でも入るのか

それぞれの勤務先に問い合わせれば、教えてはくれると思う。でも、わざわざ聞けば「面倒な医者だ」と思われかねない。まして、当直やスポットのバイト先に「ぼくが失敗しても大丈夫な保険に入っていますか」なんて、実際問題、聞けるものじゃない。

だから、勤務先が何にどこまで備えているかは、結局わからないまま働くことになる。勤務医は転勤も多いから、病院が変われば団体保険の内容も補償の範囲も変わる。

そしてもうひとつ。本当に一大事になったとき、病院と自分の利害が一致しない場面がありうる、とも思っている。組織として自分を守り切ってくれる保証はどこにもない。切り捨てられる可能性がゼロだとは、言い切れない。

なお、ぼくは医師会などの準強制の保険には入っていない。入れるものすべてに入るのではなく、自分の基準で必要なものだけを選ぶ。医賠責は「自分で確実に持っておく」を選んだ、という話だ。

加入時に見たのは、対象範囲と自動継続だった

では、医賠責をどう選んだか。ぼくが実際に見たのは、細かい保険料の比較ではなく、2つのポイントだった。

勤務医は複数の場所で働くことが多いから、対象範囲は外せない。そして自動継続については、実際に先輩に確認した。

ちなみに、個人加入の医賠責は、億単位に備えるプランでも保険料は月数千円ほどが目安になる。学会経由なら割引が効くことも多く、ぼくもそうしている。むしろその割引価格が当たり前で、通常価格という感覚に近い。

それでも最後は、保険より腕

切り捨てられることだけを恐れて保険を厚くするより、ぼくは、切り捨てられない医者であり続ける努力をしたい。ていねいに診療して、記録を残して、誠実に向き合う。保険は、その努力をしてもなお避けられない万一に備える、最後の一枚でしかない。

月数千円で、貯蓄では背負いきれないリスクを引き受けてもらえる。この費用対効果を考えれば、ぼくにとって医賠責は「入らない理由がない保険」だ。